小さな力で容易に伸縮する高分子電解質
https://www.t-technoarch.co.jp/data/anken/T19-753.pdf

従来の有機電解質は発火の危険があった。一方高分子化することで固体電解質化した高分子電解質はイオン伝導性が低かった。

• 室温で10-4 S/cmクラスのLiイオン伝導度を持つ高分子電解質の合成に成功。
• ミクロンサイズの多孔膜と光架橋性ポリエチレングリコール（PEG）の複合化により室温での高い性能発現とLiイオンの拡散を制御。
• 広い電位窓（4.7 V）と高いLiイオン輸率（0.39）を実現。
• 多孔膜を電解質中に形成することでデンドライト形成の抑止効果にも期待。

Liイオン電池用の安全な電解質として利用可能。

• GaAs やInSbの量子構造の伝導特性を制御し、核スピンの偏極状態を操作することで、二次元構造やナノ構造に適用できる超高感度NMR技術を確立した。さらに、InSb 量子構造においてアルミナ絶縁膜を用い、理想的なゲート操作を実現した。また、核スピンが感じる雑音特性を周波数依存性も含め測定する一般化された横緩和時間の考え方を提案、実証した。この概念は核スピンを用いるすべての計測に大きな変化をもたらすことが期待される。

良好なゲート制御を用いた次世代InSbデバイス。一般化された横緩和時間を利用した様々な核スピン計測、核磁気共鳴。高感度NMR は物性研究への応用が中心であるが、量子情報処理への貢献も見込まれる。

放射光X線・赤外光・超短パルスレーザーといった様々な光源を用いて、表面や界面の反応プロセスをリアルタイムで観測し、そのメカニズムを明らかにしています。近年、高輝度軟Ｘ線を用いたピコ秒時間分解X線光電子分光システムや雰囲気X線光電子分光システムを開発し、触媒表面・界面の分子や光励起キャリアのオペランド計測に成功しています。

触媒や電池などの物質・エネルギー変換の反応場はガスや液体に接しており、真空中での計測を前提とした従来の表面科学手法では直接観測することは困難でしたが、反応場を反応中に直接計測するオペランド計測が可能になりました。

• 触媒・光触媒、燃料電池、リチウムイオン電池などの表面・界面の計測
• NanoTerasuでは軟X線に加えてテンダーX線～硬X線を用いた新規オペランド計測法を新たに開発
• 反応場を反応中に直接計測可能な「オペランド」計測の開発

触媒・光触媒、燃料電池、リチウムイオン電池など実用材料における表面機能高度化や、環境技術、C1グリーンケミストリー物質変換技術開発に役立てたいと考えています。

• 水と被検査物との間に固体薄膜を挿入し、薄膜と被検査物との界面に負圧力を付与した状態で高周波数超音波を伝達する独自のドライ超音波法を開発しています。当該原理に基づき試作したドライ超音波顕微鏡により、これまで実現されていなかった水非接触下における電子デバイス内部の高分解能可視化に成功しています（図１）。さらに音響整合層として機能する高分子薄膜を挿入することで、従来水没時よりも高画質な内部画像を得ることも可能にしました（図２）。また、超音波が薄膜を通過する際に生じる音響共鳴現象を利用して、高分子フィルムの音響物性値を測定（図３）するなど、薄物材料の高精度な非破壊評価が可能です。この技術を産業界で活用したい企業や団体との共同研究を希望します。

• 近年、高精細映像通信サービスやユビキタスネットワークの普及による情報の多様化に伴い、情報と人との間をつなぐヒューマンインターフェースとしてディスプレイの重要性が高まってきています。ディスプレイ技術は、これまでに高画質化、高機能化など目覚ましい発展を遂げてきましたが、その一方で人に対する負担はますます大きくなってきています。当研究室では、情報端末の存在が気にならなくなるような人に優しいディスプレイ技術の構築を目指し、光の偏光および拡散の精密な制御技術、ならびにそれに基づいた高性能ディスプレイシステム、光機能性デバイスについて研究を行っています。これにより電子ブックやデジタルサイネージ等をはじめとした新しいメディアの創出、省エネルギー社会の実現に貢献することを目標としています。応用として液晶分子の表面配向状態の解析、およびその制御技術、液晶の広視野角・高速化技術、超低消費電力反射型フルカラーディスプレイ、超大型・高品位マイクロLED ディスプレイなどについて研究を進めています。また、波長可変のバンドパス液晶フィルタによる小型・高速分光イメージング技術についても研究を行っています。マシンビジョンとしてドローンやロボット、自動車などに搭載し、分光画像を動画で取得することで様々な物体の解析が可能となることから、ヘルスケアー・医療用のモニタ、農業・水産業・林業・工業など食品・製造物の識別など様々な分野への応用が期待されています。以上のような技術をさらに進展させ、産業界で活用したい企業や団体との共同研究を希望します。