• 医療場面での意思決定において、患者の意向の尊重という名の下に、選択を完全に患者に任せるようなコミュニケーションが少なからず取られています。しかし、意思決定を難しく感じる患者も多く、医学的な観点からは不合理と思われるような選択をするケースも生じます。本研究は、行動経済学のアプローチを医療場面に応用し、患者のバイアスや感情を考慮したより適切な医療コミュニケーションのあり方を探ることを目的として進めています。

当該領域は近年アプリ等の活用も進んでいるため、開発を手がける企業との連携の可能性があります。また、治療選択のみならず検診受診やワクチン接種等の行動も扱っているため、行動変容を目指したい自治体等との連携の可能性もあります。

世界的に教員不足が深刻化しており、日本では教員の多忙化もまだ完全な解決には至っていません。私の研究室では、教員の業務を教育行政学や医学の観点から正確に測定・分析した上で、校長・教頭によるタイムマネジメントや学校の労働安全衛生に関するコンサルティングのほか、ICT/AI/ロボットを活用した業務改善のお手伝いをします。

教員の労働時間を業務別・時刻別に測定することが可能です。紙媒体もしくはウェブアンケートに対応しています。従来の研究や技術では困難だった教員の労働時間の正確な測定が低コストで可能です。そのため、課題の発見に至る時間が短縮でき、的確なコンサルテーションがいち早く実行でき、改善策の社会実装までの時間が短く済みます。

• 長年、教員の労働時間に関する基礎研究を行ってきました。2006年、2016年、2022年に実施された文部科学省「教員勤務実態調査」の中心メンバーとして労働時間の正確な測定技術の開発に従事してきました。その過程で、長時間労働や多忙感をもたらす要因を明らかにしました。ここ最近は、医学との共同研究を進めており、教員が心身ともに健康を維持できるようなマネジメントのあり方を追求しています。

学校の業務効率化や教員の健康増進に寄与したいと思います。
校務運営システムの開発企業、労働者の健康管理デバイスの開発企業、ICT、AI、ロボットを学校に導入しようとする企業との連携の可能性があります。

長年英語教育に従事してきたため、私の関心は英語教育への応用にあり、重要なアカデミック・リテラシーの一つと言われる英語要約ライティングは、要約スキル、英語ライティングスキル、メタ認知能力など複数の能力・スキルを同時に必要とするため習得が困難なスキルであるとも言われています。

現在は、日本人英語学習者を対象に、英語要約ライティング全体のパフォーマンスだけではなく、基盤となる要約スキルやメタ認知能力を評価するAI診断モデルの開発に取り組んでいます。

本研究は、従来の評価に欠けていた普遍的な要約スキルとメタ認知能力という基準を補い、教育、認知心理学、自然言語処理など文理統合型の学際的研究として、教育分野と学術分野に貢献することが期待されます。

• 本研究の特徴の１つは、母語である日本語と英語の要約を比較することで、英語ライティングスキルの障壁の有無を明確にしつつ、要約スキルの本質を定義することです。
• また、ライティングと読解に聴解スキルも加えた技能統合型タスクを用いることで、実際の授業や留学環境により近い環境での評価条件を実現しています。

本研究で開発するAI診断モデルは、英語教育現場での要約指導の改善や、教師の評価負担の軽減が見込まれます。教師は学生が英語で要約を書く際の要約スキルとメタ認知能力を把握でき、効果的な指導法や形成的フィードバックを提供することができます。さらに将来的には、診断結果のデータをもとにVR (Virtual Reality)アバターを用いた要約作成オンライン教材の開発や、アバターが適切なタイミングで言語的・非言語的フィードバックを提供する学習者の動機づけに繋げられるような楽しさを取り入れた学習環境の構築が期待されます。

• 社会課題の解決や新たな社会的価値の創造を目指して活動しているNPO。NPO には、市民性の創造や、信頼や規範、ネットワークといったソーシャル・キャピタル（社会関係資本）を創出する役割もあります。このようなNPO や社会的企業の役割やマネジメント、社会イノベーターの教育・人材育成について、国際的な視点も取り入れながら研究しています。また、DEI などのダイバーシティやウェルビーイングの視点から、人や組織がどのように幸せに暮らし・働き・共生・共創していけるかについても、NPOや社会的企業の事例研究を中心に取り組んでいます。
  本研究では、NPO や社会的企業が、どのように多様な関係者と協力しながらソーシャル・キャピタルを創出し活用できるか、どのように人材マネジメントや人材育成にDEI やウェルビーイングの視点も取り入れることができるかなどについて、関心のある企業・社会的企業・NPO 等と共同研究を行うことを希望します。