• 教育場面における人間のコミュニケーション過程や機器とのやりとりに関心があります。特別な教育上のニーズを有する生徒、両親、教員を対象とした面接・質問紙調査、行動観察、実験等によって、ブレンディドラーニングやデジタル教材の必要性、アクセシビリティ、ユーザビリティ、有効性とその要因を検討しています。

教材や指導法の設計と開発への貢献が期待されます。

• 低環境負荷社会への移行には、技術革新以上に私たちの意識改革が必要です。そのためには、リサイクル等も含め、QOL（Quality of Life）を低下させない範囲で資源消費の最小化を図ることが重要になります。本研究では、主に環境負荷の小さなライフスタイルやコンパクトシティを実現させる方策について、心理学をベースに検討しています。つまり、心理学を使い、人の行動をより環境にやさしいものに変える方策を検討しています。

広い意味でのまちづくりにおいて、人の心理や行動を計測し、それを変える方法を提案するものです。そのため、マーケッティング分野や都市計画分野との連携が可能です。

• 近年、アジア諸国における廃棄物処理及びリサイクルのマーケットが急速に拡大しており、いわゆる「静脈産業」、「都市鉱山」分野の潜在力が注目されている。本研究の目的は使用済み自動車、使用済み小型家電、容器包装、生活系廃棄物などを対象として、各国における廃棄物処理、リユースネットワーク、リサイクルプロセスを比較分析した上、それぞれの政策評価を行い、国際資源循環の可能性と越境環境問題の解決策を探ることである。特に各国の社会・経済・環境システムの特徴と課題を考慮し、有価物のみならず、資源化効率の低い再生資源、生活系廃棄物などの総合的な廃棄物処理と再資源化政策を提案する。

アジア各国の動脈産業及び静脈産業における国際資源循環の連携について実践的試みを継続して行っており、人、情報、モノのネットワーク構築のための、基礎調査（FeasibilityStudy） 、技術指導、人材育成、環境管理システム及び新しいビジネスモデル構築などの支援ができる。

• 東日本大震災による津波被災エリアを対象に、復興事業が空間変容や住民の居住地移動に及ぼした影響や、住民の満足度等を明らかにしてた。建築・都市計画・ランドスケープの境界領域において、社会学や地域コミュニティの視点を加えた参与観察などの質的調査と、現地で得られたデータを用いた量的調査を組み合わせた研究を行なっている。 人と自然のよりよい関係性を探求し、持続可能なまちづくりへつなげる方法を提案したい。

被災後の土地利用についての実践経験や、住民を交えたワークショップの経験がある。今後被災が想定されているエリアにおける事前復興の取り組み等において知見を活かすことができると考えられる。